不倫された側が自分を責めてしまう日本人

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不倫という明確な被害を受けているにもかかわらず、「自分にも原因があったのではないか」と自責の念に苦しむ人は少なくありません。特に日本では、この傾向が強いとされています。本記事では、不倫された側が自分を責めてしまう心理的背景や社会的要因に触れながら、被害者が本来背負う必要のない責任について考えていきます。

 
 

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はじめに

不倫や浮気が発覚したとき、本来であれば「裏切った側」に責任があることは明白です。

しかし、日本の相談現場では、被害者であるはずのサレ夫・サレ妻が、次第に自分自身を責め始めてしまうケースが少なくありません。

「自分に至らない点があったのではないか」「もっと優しくしていれば違ったのではないか」。

このような思考に陥る人は決して珍しくなく、むしろ日本では典型的な反応だと言えます。

本稿では、なぜ日本人は裏切られた側でありながら自分を責めてしまうのか、その心理的・社会的背景を整理しつつ、法的な視点から見た注意点や、心を守るための考え方について掘り下げていきます。

被害者なのに謝ってしまうこと

日本人の相談者からよく聞かれる言葉の一つに、「自分にも原因があったと思う」というものがあります。

不倫という行為自体は、配偶者の自由意思による選択であるにもかかわらず、その責任を自分の内側に引き寄せてしまうのです。

この背景には、日本社会に根付いた「和を乱さない」価値観があります。

対立を避け、関係を維持することが優先される文化の中で、問題が起きたときに自分が一歩引くことで場を収めようとする傾向が強く見られます。

その結果、本来責任を問われるべき行為であっても、「自分が悪かったのかもしれない」という形で内面化されてしまいます。

家族を守るために感情を抑え込む日本人

特に既婚者の場合、「家族を壊したくない」「子どもに影響を与えたくない」という思いが強く働きます。

そのため、怒りや悲しみといった感情を外に出すことをためらい、自分の中に押し込めてしまうのです。

感情を抑えること自体は一時的には家庭の安定につながるように見えます。しかし、処理されない感情は時間とともに自己否定へと変わり、「自分さえ我慢すればいい」という思考にすり替わっていきます。

これが、被害者であるにもかかわらず自分を責め続けてしまう大きな要因となります。

「妻(夫)として失格だったのではないか」という思い込み

日本では、良き妻・良き夫であることに対する無言の期待が今なお根強く残っています。

家事、育児、仕事、配偶者への気遣い。これらを十分にこなせていなかったのではないかと、自分を評価し直してしまう人は少なくありません。

しかし、不倫は配偶者の人格や努力の不足によって引き起こされるものではありません。

それにもかかわらず、「自分がもっと◯◯していれば」という仮定の世界に入り込み、現実の責任構造を見失ってしまうのです。

法的視点から見る「自責思考」の危うさ

法的に見ると、不貞行為の責任は行為者にあります。婚姻関係が破綻していない限り、「配偶者が冷たかった」「家庭がうまくいっていなかった」といった事情は、不貞の正当化にはなりません。

しかし、被害者自身が「自分にも非がある」と強く思い込んでしまうと、慰謝料請求や示談交渉の場面で不利な判断をしてしまうことがあります。

本来請求できる権利を放棄したり、不利な条件を受け入れてしまったりするケースも現実には存在します。

感情と法的判断を切り離して考えることは簡単ではありませんが、少なくとも「自分が悪いから請求してはいけない」という発想は、法的には誤りであることを知っておく必要があります。

自分を責めることは「優しさ」ではない

自分を責めることで関係が修復できるのであれば、それも一つの選択かもしれません。しかし実際には、自己否定を続けることが関係改善につながるケースはほとんどありません。

むしろ、自分を責め続けることで精神的に疲弊し、冷静な判断ができなくなっていきます。 

結果として、再び同じ構図が繰り返されるリスクも高まります。自分を守ることは、決してわがままでも冷たい行為でもありません。

被害者としての立場を取り戻すために

まず大切なのは、「裏切られた事実」と「自分の価値」を切り離して考えることです。不倫は相手の選択であり、あなたの人格や努力の結果ではありません。

次に、感情と権利を分けて考える視点を持つことが重要です。怒りや悲しみを感じることと、法的に何を選択するかは別の問題です。

専門家に相談することで、感情に振り回されずに現実的な選択肢を整理することができます。

おわりに

裏切られた側が自分を責めてしまうのは、日本社会に生きる中で身につけてきた価値観の延長線上にある反応です。しかし、その優しさや我慢が、必ずしも自分を守ってくれるとは限りません。

被害に遭ったときこそ、自分の立場と権利を正しく理解し、孤立せずに外部の力を借りることが大切です。

自分を責めることをやめることは、前に進むための第一歩です。その一歩を踏み出すことで、ようやく本当の意味での回復が始まると言えるでしょう。

弁護士 若松辰太郎
弁護士法人ハレ くさつ総合法律事務所

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